物流倉庫の省人化にはロボットが有効|自動化するメリットや注意点を解説
物流業界が抱える省人化への解決策として、多くの倉庫でロボットの導入が進んでいます。EC・通販事業の普及にともない、物流業界の需要が増え続ける一方で、いかに業務を効率化できるかが大きな課題です。
なかにはロボットが省人化につながることは知っているけれど、なかなか自動化に踏み切れない物流事業者様もいるのではないでしょうか?
この記事では、ロボットによって物流倉庫を自動化するメリットや、導入時の注意点について詳しく解説します。倉庫の省人化を課題とする物流事業者様は、ぜひ最後までご覧ください。
1. 物流業界が抱える省人化への課題
物流業界の需要や市場規模が拡大するとともに、もともと課題であった人手不足がより深刻化しています。
- 深刻なドライバー不足
- 倉庫内で働く人員の不足
どちらも「過酷な仕事」「体力的にきつい」といったイメージが強く、若い世代の人材がなかなか集まらない状況です。増え続ける需要に対応するためには、今いる人数で効率よく作業を進める必要があります。
そのために有効な手段が、物流ロボットの導入です。省人化効果を得るためには、倉庫の規模や取り扱う商材を考慮し、自社に適したロボットを見極めることが重要となります。
2. ロボットで物流倉庫を自動化する5つのメリット
こちらでは、ロボットで物流倉庫を自動化するメリットを5つ紹介します。
- 大幅な省人化につながる
- 人件費を削減できる
- 品質および顧客満足が向上する
- 作業者の負担が軽減する
- 物流事故の軽減につながる
省人化以外にもさまざまな効果を得られますので、ぜひご確認ください。
(1) 大幅な省人化につながる
物流ロボットはピッキングや運搬など、人の力で行っていた作業を代わりに行います。その分人が作業する範囲が少なくなるため、大幅な省人化につながるのが大きなメリットです。
仕分けや運搬といった時間のかかる作業をロボットに任せることで、業務効率が向上します。一定の速度を保って稼働するため、生産性の差が生じる心配もありません。
物流倉庫の自動化につながるロボットの種類に関しては、「物流ロボットの種類と特徴|倉庫に導入するメリットや失敗しないためのポイントを紹介」の記事で解説していますので、あわせてご確認ください。
(2) 人件費を削減できる
ロボットによって倉庫の省人化を実現できれば、人件費を大きく削減できます。業務の圧迫で残業が多かったのであれば、時間外労働にかかっていたコストを削減できるでしょう。
また、人手不足を解消するために常に求人を出している倉庫も多くあります。なかなか思うように人が集まらず、採用コストが経営の負担になっているケースもあるかもしれません。
新しい従業員を1人雇うためには、面接や新人教育を行う労力と時間も必要です。しかしロボットであればそのような時間をかけずに、台数を増やすだけで柔軟な対応ができます。
(3) 品質および顧客満足が向上する
人の手で行うとミスが生じやすいピッキングや仕分け作業も、ロボットならスピーディーで正確に行います。出荷ミスが減ることで品質が安定し、顧客満足の向上にもつながるでしょう。
ロボット導入により、ロボットと人の作業が明確に分かれます。作業がルール化しやすくなるため、人によって作業手順が異なる心配がありません。
(4) 作業者の負担が軽減する
ロボット中心の作業に切り替えることで、作業者にかかっていた負担を軽減できます。過酷なイメージが強い倉庫内作業も、自動化が進むほど世間のイメージが良い方向に変わっていくでしょう。
例えば運搬タイプのロボットを導入すれば、人が重い荷物を持って行き来することがなくなります。腰などを痛めるリスクが心配な方でも、安心して作業できるようになるでしょう。
(5) 物流事故の軽減につながる
物流ロボットの中には、自ら周辺情報を検知して自律走行を行うタイプ(AMR)もあります。人とフォークリフトの接触事故や、荷崩れによる巻き込み事故など、自動化が進むほど物流事故を軽減できるでしょう。
なかにはフォークリフトタイプのロボットもあり、用途に合わせてさまざまなロボットを導入できます。危険物や不安定な商品を取り扱っている倉庫ほど、作業者へのリスクを考えた対策が必要です。
3. ロボットを導入する際の4つの注意点
こちらでは、ロボットを導入する際の注意点を4つ紹介します。
- 自社の課題や目的を明確にしておく
- 費用対効果を予測する
- 動きやすい導線でレイアウトを組む
- トラブル時のマニュアルを作成しておく
導入効果を得るために大切なポイントです。後悔しないためにも、きちんと確認しておきましょう。
(1) 自社の課題や目的を明確にしておく
ロボットを導入したからといって、必ず効果を得られるわけではありません。自社の課題や目的を明確にし、どの作業を自動化すべきか見極めることが重要です。
物流ロボットは多くの企業で開発が進み、種類や特徴はさまざまです。倉庫の規模や取り扱う商材によっても適切なロボットが異なるため、何をどう改善したいのか、優先順位をつけておく必要があります。
(2) 費用対効果を予測する
ロボットを導入するにはコストがかかります。
- ロボット本体の費用
- 設置費用
- システム関連費用 など
ロボットによってかかる費用は異なりますが、月額費用や保守費用も必要です。
コストだけでなく、自社の課題に寄り添って並走できるような会社であるかもあわせてチェックしましょう。提案力やサポート力を見極めたうえで、どの程度の費用対効果を得られるのか予測することが大切です。
なお当社プラスオートメーションでは、初期費用ゼロ、月額使用料のみで物流ロボットを提供しています。導入コストを抑えたい物流事業者様は、ぜひ当社のサービスもご検討ください。
(3) 動きやすい導線でレイアウトを組む
ロボットを導入することで、人とロボットの役割が明確に分かれます。それぞれの動きを考慮して、効率よく動ける導線でレイアウトを組むことが大切です。
いくらロボットが自律走行で障害物を回避できても、通路に荷物が散乱している状態では無駄な動きが発生します。整理整頓を心がけ、スムーズに動けるようにしておきましょう。
(4) トラブル時のマニュアルを作成しておく
可能性は低いといわれていますが、システムトラブルなどが起こる可能性があります。作業が停止する恐れもあるため、万が一に備えて、トラブル時のマニュアルを作成しておくことが重要です。
ロボットを提供する企業に、どのようなトラブルが発生する可能性があるのか事前に確認しておきましょう。そのうえで慌てないためのマニュアルを作成し、作業に関わる従業員に周知しておくことが大切です。
4. 物流倉庫の省人化を実現する当社のロボットを紹介
プラスオートメーションでは、物流倉庫内での仕分けやピッキング、運搬をサポートするロボットを提供しています。倉庫の省人化を実現し、効率化につながるロボットです。
こちらでは、異なる特徴をもつ3種類の物流ロボットを紹介します。
- ロボットソーター「t-Sort」
- ピッキングロボット「ラピュタPA-AMR」
- 自動搬送ロボット「JUC-S800R」
いずれのロボットも月額サブスクリプションでご利用いただけますので、自動化を検討中の物流事業者様はぜひご確認ください。
(1) ロボットソーター「t-Sort」
t-Sortは、倉庫内での仕分け作業をサポートするロボットソーターです。小型で設置場所を選ばないため、柔軟性と拡張性に優れています。
人の手で行うと時間のかかる仕分け作業を、一定の速度を保ちながらスピーディーに行う点が特徴です。店舗別や方面別、返品仕分けなど、さまざまな仕分けを正確に行います。
比較的小型で商品の種類が多いアパレルや化粧品、食品などの仕分けに適したロボットです。
(2) ピッキングロボット「ラピュタPA-AMR」
ラピュタAMRは、ピッキング作業をサポートする自律走行可能なロボットです。レーザーによる障害物検知機能が付いており、人や障害物を自ら避けて走行します。
運搬はすべてロボットが行うため、ピッキング時に人が行き来するタイムロスがありません。既存のレイアウトを変更せずに導入することも可能です。
初心者でも操作しやすい設計になっているため、人によって手順が異なりやすいピッキング作業をルール化できるというメリットもあります。
(3) 自動搬送ロボット「JUC-S800R」
SEERは、最大800kgまでの荷物を運搬できる自律走行ロボットです。直接荷物を積載したり、棚やパレットで運搬したり、さまざまなシーンに合わせて柔軟に活用できます。
ジャッキアップ機構の搭載により、搬送物の自動積み下ろしも可能です。既存のレイアウトを変更する必要がないため、あらゆる倉庫の省人化および効率化を実現します。
ほかの物流ロボットと組み合わせることにより、さらなる効率化にもつながるでしょう。
5. まとめ
物流倉庫の省人化につながる手段として、ロボットの導入が有効です。しかしその種類は多様化しているため、自社の課題や目的を明確にしたうえで導入することが重要となります。
また、ロボットを導入すれば必ず効果を得られるわけではありません。費用対効果を予測し、自社の課題に寄り添ってくれる企業であるか、信頼性を見極めることが大切です。
プラスオートメーションでは、物流倉庫が抱える省人化への課題に寄り添い、自動化へのお悩みに対応いたします。
- 省人化につながる最適な方法を知りたい
- 具体的にどう改善したらいいのか分からない
- コストを抑えてロボットを導入したい
- ロボットでの自動化について詳しく知りたい
- どの程度効果を得られるのか知りたい
- 自社に適したタイプが分からない
- 長期的なコスト削減につなげたい
- まずは話だけでも聞いてみたい
上記のようなご質問等にも回答いたしますので、下記のフォームよりお気軽にお問い合わせください。